【教育×ITベンチャー/東証グロース市場】5年で売上24倍!急拡大の上場企業にて採用を中心に人事としてのスキルアップが可能!

◆ミッション「学びを革新し誰もが持っている無限の力を引き出す」
◆ ビジョン「世界一「学びやすく、分かりやすく、続けやすい」学習手段を提供する」

当社は、人や組織の「学習」を変革する組織能力である「ラーニング・テクノロジー」を武器として、個人向け、法人向けの教育事業を展開している企業です。両事業ともに自社サービスとしてシステム開発しており、学びの革新と効率化をするために日々進化を続けています。

当社の個人向けサービス「スタディング」は、忙しい人でもスマートフォン等で資格の合格を目指した学習ができるオンライン講座です。従来の資格学校や通信講座と違いは、効率的に学べる学習システムと、学習履歴データを活用するテクノロジーにあります。
具体的には、人工知能(機械学習)のアルゴリズムを用いることで、受講者ごとに最適な学習計画を提案する「AI学習プラン機能」を開発し、一部の講座で提供を始めています。また、横断復習機能、マイノート機能等により、学習を受講者ごとにパーソナライズし効率的に学べます。さらに、勉強仲間を作って励まし合える「勉強仲間SNS」や、資格に合格することでランクが上がる「資格取得バッジ機能」等により、学習モチベーションを高める仕組みを導入しています。
このように、当社のシステム開発では、テクノロジーやデータを活用して、受講者が「学びやすく、分かりやすく、続けやすい」仕組みを提供することを重視しています。さらに、講座制作業務や販売業務についても、自社開発したCMS(コンテンツマネジメントシステム)や、ECシステムにより効率的に行っているため、少人数体制でありながら事業は急成長しています。

当社の法人企業向けサービスでは、当社独自のLMS(Learning　Management　System)である「エアコース」を2017年より提供しています。エアコースは、企業の人材育成の悩みを解決する社員教育クラウドサービスです。各種の社員教育動画コースが受け放題で受講できるほか、企業独自の研修動画、マニュアル動画などを簡単に自社内に配信できます。レポート機能や集合研修の管理機能など管理者向け機能も充実しているため、社員教育を効率化することができます。
従来、企業の社員教育は集合研修が中心でしたが、働き方改革やテレワーク化、企業間の競争激化を背景とするデジタルトランスフォーメーションの進展等により、社員教育のオンライン化、デジタル化が急速に進んでいます。エアコースは、社員教育を効率化し教育のデジタルトランスフォーメーションを実現するプラットフォームとして急速に成長しており、将来的にはグローバル展開を視野に入れ、精力的に機能拡張をしています。

　当社のビジョンは『世界一「学びやすく、分かりやすく、続けやすい」学習手段を提供する』ことです。革新的な教育サービスを作り成長させていく事で、オンライン教育分野でナンバーワンの存在となり、世界に展開していくことを目指しています。オンラインサービスに国境はありません。これまで海外のオンラインサービスが日本に進出し、日本で成功するケースが増えています。私たちは、この逆を行っていくための様々な施策を展開していきます。私たちKIYOラーニングの日本発祥のサービスが、海外でもナンバーワンになることを目指しています。

主力製品・サービス

【主力製品・サービス】
・スタディング(https://studying.jp)
スマートフォンやタブレットに特化した資格取得のためのオンライン講座です。
短期間で合格した人々の勉強法を徹底的に研究し、忙しい人でも毎日の生活の中でスキマ時間を使って効率的に勉強できる教材・カリキュラムを提供しています。
ビデオでのインプット学習と、練習問題を解くアウトプット学習を合わせることで、従来よりも早いスピードで実力をつけられるため、
毎年多くの受講生が短期間で合格しています。動画や問題集はスマホだけでなくPCからも閲覧することができ、
また動画や音声は倍速再生にも対応しているため、復習時など時間を短縮し効率的に学習できます。
中小企業診断士、司法書士、行政書士、簿記、宅地建物取引主任者など、法律・会計・ビジネス系の資格に対応しており、有料受講者数は30,000人を突破しています。

・AirCourse( https://aircourse.com/ )
2017年7月にリリースした、国内初、0円から使える社員教育クラウドサービスです。
新人教育やコンプライアンス教育、IT基礎教育など、どの企業でも汎用的に使える教育コンテンツを標準搭載。
企業の個別ニーズに合わせて独自のオリジナルコースを作成することも可能にし、
オフライン研修などの対面サービスとの連携なども視野に入れ導入企業数の拡大を進めています。